医薬品に共通する特性と基本的な知識【問016~020】

    登録販売者の試験問題について、東京,神奈川,埼玉,千葉は出題内容が共通です。

    【問016】

    一般用医薬品の販売時におけるコミュニケーション及び情報提供に関する次の記述の正誤について、正しい組合せはどれか。

    1. 一般用医薬品の場合、すぐに使用する必要に迫られて購入されるとは限らず、家庭における常備薬 として購入されることも多いことから、その医薬品がすぐに使用される状況にあるかどうかを把握するように 努めることが望ましい。
    2. 購入者が自分自身や家族の健康に対する責任感を持ち、適切な医薬品を選択して、適正に使用し ようとするよう、働きかけていくことが重要である。
    3. 必ずしも情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。
    4. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合は、情報提供を行うためのコミュニケーションを図る必要はない。
    No a b c d
    1
    2
    3
    4
    5

    ※登録販売者 平成30年出題地域試験問題より引用

    正解は5番です

    【問017】

    サリドマイド及びサリドマイド訴訟に関する次の記述の正誤について、正しい組合せはどれか。

    1. サリドマイド訴訟とは、催眠鎮静剤等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が 使用したことにより、出生児に四肢欠損、耳の障害等の先天異常(サリドマイド胎芽症)が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
    2. サリドマイド製剤は、1961年11月、西ドイツ(当時)のレンツ博士がサリドマイド製剤の 催奇形性について警告を発し、日本では、同年中に速やかに販売停止及び回収措置が行われた。
    3. サリドマイドによる薬害事件は、我が国のみならず世界的にも問題となったため、WHO加盟国を 中心に市販後の副作用情報の収集の重要性が改めて認識され、各国における副作用情報の収集体制の整備が図られることとなった。
    4. サリドマイドの光学異性体のうち、R体には有害作用がないことから、R体のサリドマイドを分離して製剤化すると催奇形性を避けることができる。
    No a b c d
    1
    2
    3
    4
    5

    ※登録販売者 平成30年出題地域試験問題より引用

    正解は2番です

    【問018】

    スモン及びスモン訴訟に関する次の記述の正誤について、正しい組合せはどれか。

    1. スモン訴訟は、解熱鎮痛剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性脊 髄視神経症に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
    2. スモンはその症状として、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身 の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。
    3. スモン患者に対しては、施術費及び医療費の自己負担分の公費負担、重症患者に対する介護事業等が講じられている。
    No a b c
    1
    2
    3
    4
    5

    ※登録販売者 平成30年出題地域試験問題より引用

    正解は3番です

    【問019】

    HIV訴訟に関する次の記述のうち、正しいものの組合せはどれか。

    1. HIV訴訟は、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)が混入した原料血漿から製造された免疫グロブリン 製剤が血友病患者に投与されたことにより、HIVに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
    2. HIV訴訟は、国及び製薬企業を被告として提訴された。
    3. HIV訴訟を契機に、医薬品副作用被害救済制度が創設された。
    4. HIV訴訟の和解を踏まえ、国は、HIV感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研究開発センター及び拠点病院の整備を行った。
    1. 1.(a,c)
    2. 2.(a,d)
    3. 3.(b,c)
    4. 4.(b,d)
    5. 5.(c,d)

    ※登録販売者 平成30年出題地域試験問題より引用

    正解は4番です

    【問020】

    クロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)及びCJD訴訟に関する次の記述の正誤について、正しい組合せはどれか。

    1. CJD訴訟は、脳外科手術等に用いられていた血液製剤を介してCJDに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
    2. CJDは、プリオンが脳の組織に感染し、次第に認知症に類似した症状が現れ、死に至る重篤な神経難病である。
    3. CJD訴訟は、国、輸入販売業者及び製造業者を被告として提訴された。
    4. CJD訴訟は、生物由来製品による感染等被害救済制度が創設される契機のひとつとなった。
    No a b c d
    1
    2
    3
    4
    5

    ※登録販売者 平成30年出題地域試験問題より引用

    正解は4番です

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